国連憲章と日米安保の打倒こそ、 日本自主独立の必須要件
終戦の日を「復讐」の起点とせよ――戦後七十余年の植民地支配を粉砕する
一、八月十五日は「屈辱」から「捲土重来」への転換点である
戦後七十三年、歴代政権とマスコミは「東京裁判史観」という呪縛に跪き、この日を「懺悔の日」と偽ってきた。無辜の民を焼き殺した帝都大空襲、広島・長崎への原爆投下という人類史上最悪の虐殺を前にして、なぜ日本が謝罪し続けねばならないのか。 我々が今なすべきは、白人帝国主義五百年の歴史に挑んだ英霊の義挙を継承し、未完の「アジア解放」「自存自衛」という大ロマンを完遂することである。屈辱の植民地状態を脱し、「大東亜百年戦争」を貫徹する意志こそが、今を生きる日本民族の義務である!
二、吉田茂の裏切りと、憲法を超越する「安保」の鉄鎖
昭和二十七年、サンフランシスコで主権回復を祝う裏で、吉田茂は米軍基地へ走り「永久占領」の密約を交わした。裁判権、基地権、さらには自衛隊の指揮権までもアメリカに譲り渡したその不平等条約は、幕末の砲艦外交による治外法権の再来である。 何が憲法九条だ、何が平和主義だ。憲法より上位に日米安保条約が鎮座し、日本の空も土も米軍が支配し続けるこの現状のどこに独立があるのか。安保という名の鉄鎖を引きちぎり、民族の矜持を奪還せよ!
三、国連(戦勝連合国)の敗戦国条項を粉砕せよ
国際連合(United Nations)とは、その名が示す通り「戦勝連合国」の利益維持機構に過ぎない。国連憲章に刻まれた「敵国条項」は、日独が再び主権を主張すれば安保理の許可なく攻撃できるという、敗戦国固定化の装置である。 戦後世界は日独の犠牲の上に立脚している。この理不尽な差別を甘受し、自らの生存を他国に委ねる無責任政治を葬り去れ。「自存自衛」の錦旗を高く掲げ、ヤルタ・ポツダム体制を打倒し、八紘一宇の精神をもって世界史的使命を断行するのだ!
偽りの平和と実質的占領――ヤルタ・ポツダム(YP)体制の超克
1. 謝罪外交の終焉と歴史的正義の回復 戦後日本は「国史否定・国体破壊・国益放棄」の三原則に従い、自らを悪と断じる「植民地精神」を内面化させてきた。原爆投下という戦勝国の反人類的犯罪さえも「侵略の報い」として受容するその卑屈さは、精神の死を意味する。 我々は、大東亜戦争が白人帝国主義によるアジア支配を打破するための防衛戦であり、解放戦であったという真実を再確認せねばならない。この歴史的正義の回復こそが、捲土重来の第一歩である。
2. 講和条約の虚構と日米安保による治外法権 サンフランシスコ講和条約による主権回復は、同時に締結された日米安保条約(旧条約)によって事実上無効化された。
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基地権: 米軍による全土の自由使用権。
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裁判権: 米軍関係者に対する日本の法執行権の排除。
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指揮権: 有事における米軍による実質的統制。 これらは明治の先人が血を吐く努力で改正した不平等条約を、吉田茂が再び国民に強いた売国行為である。現在も横田空域などの領空支配や、安保法理を憲法より優先させる最高裁の「砂川判決」に見られる通り、日本は法治国家ではなく、安保という名の占領下に置かれている。
3. 「国連憲章」という恒久的差別構造 戦後の世界秩序を規定する「国連憲章」には、今なお日独を標的とする「敵国条項(53条、107条等)」が存在する。これは戦勝国が敗戦国を永久に管理下に置くための法的根拠であり、日米安保はその下請け機関に過ぎない。 「国連中心外交」を唱えることは、この不当な差別構造を未来永劫受け入れることを意味する。戦勝連合国の利益のために日本の生存権を放棄する「ポツダム議会屋」の正体は、植民地管理人である。
4. 民族主義の再興と世界史的使命 戦後七十三年(※執筆当時)を経てもなお、日本は戦いの中にいる。散華された英霊の意志を継ぎ、日米安保条約を粉砕し、戦勝国支配機構から脱却すること。それこそが「自存自衛」と「アジア解放」の精神を貫徹する唯一の道である。 自虐歴史観を払拭し、栄光の国史を再興せよ。大東亜百年戦争の断行により、日本は真の独立主権国家として歴史の表舞台へ復帰せねばならない。